Microsoftの診断AI、難しい症例で医師を上回る正答率とScience誌に論文
Microsoftは、診断AI「MAI-DxO」の論文が学術誌Scienceに載ったと発表した。難しい症例の試験で正答率83.2%と、比べた医師の36.1%を上回った。ただし試験用の環境での結果で、実際の診療での研究はこれからだ。
AI- ●Microsoftの診断AI「MAI-DxO」の論文がScience誌に載った
- ●難しい症例の試験で正答率83.2%、比べた医師は36.1%だった
- ●試験用の環境での結果で、実際の診療での研究はこれから
病院でAIが診断を手伝う時代を考える材料になる話題だ。ただ今は研究の段階で、受診のしかたがすぐ変わる話ではない。
米国の病院と組み、患者がAIと直接やり取りする研究を行う予定だ。診療で使えるようになる時期や承認の見通しは示されていない。
Microsoft AIは2026年10月22日(米国時間)、診断AI「MAI-DxO」の研究成果を発表した。論文は学術誌「Science」に載った。難しい症例を使った試験で、正答率が比べた医師を上回ったという。
何が発表されたのか
MAI-DxOは「Microsoft AI Diagnostic Orchestrator」の略だ。論文の著者はいずれもMicrosoftの所属で、Microsoft AIのCEO、ムスタファ・スレイマン氏も名を連ねる。同社は「医療の超知能」をめざす取り組みの一つと位置づける。2025年6月に最初の研究を公表しており、今回の論文はそれを土台にしたものだ。
試験には2種類の症例を使った。一つは、米国の医学誌「NEJM」に載った、診断の難しい304の症例だ。もう一つは、米国の病院の救急外来の、よくある症例のデータ「MIMIC-IV-ED」である。
論文の要旨によると、MAI-DxOの正答率はNEJMの症例で83.2%、救急の症例で80.3%だった。比べた医師は、幅広い病気を診る「ジェネラリスト」の医師で、正答率は36.1%と46.8%だった。Microsoftによると、NEJMの症例で医師が本やインターネットを使わずに診断したときは22%だった。
かんたんに言うと、AIどうしの相談会
AIの試験では、症例の情報を最初に全部見せて、答えを一つ選ばせることが多い。今回の試験は違う。最初に渡すのは短い説明だけだ。何を質問し、どの検査を頼むかを自分で選び、少しずつ情報を集めて診断する。実際の診察の進め方に近い形だ。
MAI-DxOは、1つのAIにすぐ答えを出させない仕組みだ。複数の「仮想の医師」が病名の候補を出し合い、必要な質問や検査を選び、互いの考えに反論する。この話し合いを何回か重ね、検査の値打ちと費用もはかりにかける。Microsoftは、より少ない検査で正しい診断にたどり着き、費用も半分から3分の1ほどで済んだとしている。
MAI-DxOは、土台にするAIモデルを入れ替えて使える。OpenAIの「GPT-5.5」など新しいモデルで試し直しても、成果は保たれ、さらに良くなったという。
実際の診療で使えるのか
論文は、結果が管理された試験の環境で得られたものだと断っている。Microsoftも、本当の試験は実際の診療の現場での性能だとする。比べたのはジェネラリストの医師で、各分野の専門医と比べた結果ではない。
今後は米ボストンのBeth Israel Deaconess Medical Centerと新たに組む。患者がAIと直接やり取りし、医師がそれぞれ下した判断と比べて性能を測る研究を行う予定だ。
Microsoftは2025年6月の最初の発表で、臨床での使用は承認されていないとしていた。今回の発表に、製品としての提供や承認についての記載はない。
日本ではどうなるのか
日本での提供は発表されていない。日本語への対応についても記載はない。
厚生労働省は2018年12月の通知で、AIを使って診療する場合も、診断や治療の主体は医師だと整理した。最終的な判断の責任も医師が負う。
まとめ
難しい症例の試験で、AIが医師を上回る正答率を出した研究だ。ただし試験用の環境での結果で、実際の診療で確かめたものではない。体の不調は、これまでどおり医療機関に相談してほしい。
- Microsoft AI「Building Medical Superintelligence」(2026年10月22日)
- Nori H. ほか「Sequential diagnosis with language models」(Science・2026年10月22日)
- Microsoft AI「The Path to Medical Superintelligence」(2025年6月30日)
- Microsoft「Mayo Clinic and Microsoft collaborate to develop a frontier AI model for healthcare」(2026年6月2日)
- 厚生労働省「人工知能(AI)を用いた診断、治療等の支援を行うプログラムの利用と医師法第17条の規定との関係について」(2018年12月19日)
チェック済み。この記事は監修者によってチェックされました。(2026年10月23日)
代表取締役。工学部出身で、21歳で起業してからシステム会社の経営一筋で8期目。アプリの受託開発から始め、いまはAIを使ったシステムソリューションを手がけています。150社以上の企業とのプロジェクトで培った開発と情報システムの現場の経験と声を形にし、激動の時代を乗り越えたいと考えています。