大阪大学ら、外食100ブランドのアレルゲン情報を調査 公開と更新に課題

大阪大学の磯野萌子助教、公立鳥取環境大学の磯野誠教授らが、国内の外食チェーンの情報公開を調べた。研究成果は2026年10月10日、学術誌「アレルギー」75巻5号に掲載された。

公開していても、更新状況に課題

対象は国内の大手外食100ブランドの公式サイトだ。調査は主に2025年5月22日～8月6日に実施した。

大阪大学によると、100ブランド中78ブランドがアレルゲン情報を公開していた。アレルゲンとは、アレルギーの原因となる物質のことだ。

ただし、公開した78ブランド中19ブランドは、更新日が不明か半年以上前だった。23ブランドでは、表示対象品目に改善の余地があった。居酒屋で情報提供などを確認できたのは、24ブランド中12ブランドだったという。

かんたんに言うと、食事選びの案内図

食物アレルギーは、本来無害な食べ物に免疫が過剰反応することで起こる。原材料の情報は、避けたい食べ物が料理に含まれるかを確認するための「案内図」にたとえられる。

ただ、案内図があっても、いつ更新されたのか、何を対象に示しているのかは別の問題だ。今回の調査は、情報の有無だけでなく、その中身にも目を向けた。

日本では、容器包装された加工食品に特定原材料の表示義務がある。これは、発症数や重篤度から表示の必要性が高いと指定されたものだ。外食の料理には同様の義務がなく、消費者庁は自主的な情報提供を促している。

料理の割合は、安全性を保証しない

原材料の使用頻度は、機械で読み取れるデータを得た66ブランド・10,453品目で集計した。デザート、ドリンク、テイクアウト、地域・店舗限定メニュー、調味料類は除いている。

大阪大学によると、小麦使用と表示された料理はブランド平均79.7％だった。小麦・卵・乳をいずれも原材料に使わない料理は、ブランド平均16.4％だったという。

この値は、各ブランドで算出した比率の平均だ。全料理をまとめた比率ではない。また、公開表示に基づく集計であり、料理の成分を実測したものではない。

調理器具などを介して、意図せずアレルゲンが混入するリスクも含まない。主食・主菜・副菜の区別も分析しておらず、一食の選択肢を直接示す数字ではない。大阪大学は、原材料に使われていなくても、全患者が安全に食べられる意味ではないと注意を促している。

まとめ

今回の研究は、情報公開の広がりと、更新や表示内容の課題を示した。大阪大学が指摘する「醤油由来の小麦」を区別する表示などが進めば、外食先を選ぶ判断材料が増える可能性がある。ただし、原材料の表示と安全性は分けて考える必要がある。