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BYD、10%から70%まで5分で充電できる小型EV「第二代海鸥」を中国で発売

中国のBYDは10月20日、小型の電気自動車「第二代海鸥」を中国で発売した。急速充電の仕組み「閃充」を載せ、専用の充電器なら電池の残り10%から70%までを5分で充電できるという。日本での提供は発表されていない。

TECHNOVA編集部AIにより執筆チェック済み公開 2026年10月23日 08:30・ 読了 約3分
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ガジェット
画像: 画像生成AIで作成したイメージ(TECHNOVA編集部)
TECHNOVA まとめ
要するに
  • ●BYDが小型EV「第二代海鸥」を10月20日に中国で発売した
  • ●専用の充電器なら、電池の10%から70%まで5分で充電できる
  • ●価格は6万5900元から。日本での提供は発表されていない
じぶんごと

EVは充電に時間がかかる、という悩みを減らす動きだ。日本では今は買えないが、EVを選ぶときに充電の速さを比べる目安になる。

この先どうなる

BYDは海外にも閃充の充電所を6000か所つくるとしている。日本で第二代海鸥を売るか、閃充の充電所を置くかは示していない。

中国の自動車メーカーBYD(比亚迪)は2026年10月20日、小型の電気自動車(EV)「第二代海鸥(シーガル)」の発売の発表会を中国で開いた。新しい電池と、BYDが「閃充(フラッシュ充電)」と呼ぶ急速充電の仕組みを載せた。日本での提供は発表されていない。

何が発表されたのか

BYDの中国の公式サイトによると、第二代海鸥の価格は6万5900元から9万9900元。グレードは5つで、電池は30.1kWhと39.2kWhの2種類がある。1回の充電で走れる距離は、中国の試験の方法(CLTC)で320kmと420kmだ。車の長さは4205mmで、5人乗りだ。

閃充の速さについて、公式サイトは、電池の残りが10%から70%までなら5分、10%から97%までなら9分とうたう。氷点下30度でも、かかる時間は3分しか増えないという。速さは電池の残り(%)で示していて、5分で何km走れる分になるかは示していない。

購入の特典では、BYDの閃充の充電器を1年無料で使える権利を「自在版」「飞翔版」「智趣版」の3つのグレードに限って付ける。3つとも電池が39.2kWhのグレードで、価格は7万5900元からだ。下の2つのグレードには、自宅用の7kWの充電器と取り付けを無料にする特典がある。

かんたんに言うと

速さの決め手は、電池と充電器の両方だ。BYDは2026年3月5日に「第二代刀片電池(ブレードバッテリー)」と閃充の技術を発表した。電池の中でリチウムイオンが通る道と、温度を管理する仕組みを作り直し、熱を出しにくく、冷やしやすくしたという。BYDは、閃充しても電池の寿命にほとんど影響しないとしている。

あわせて、この速さを出すための専用の充電器「閃充桩」を新しく作った。充電のケーブル1本あたりの出力は1500kWで、BYDは量産の充電器で世界最大としている。閃充の充電所は8月28日に中国で1万か所になり、332の都市にある。BYDは年末までに、中国で2万か所にするとしている。

日本ではどうなるのか

日本での提供は発表されていない。BYD Auto Japanの公式サイトのラインアップ(10月23日時点)は、RACCO、SEALION 6、SEALION 7、SEAL、DOLPHIN、ATTO 3 EXの6車種で、第二代海鸥は無い。お知らせのページにも、海鸥や閃充を日本に入れる発表は無い。

日本で売られているBYDの車は、日本の急速充電の規格CHAdeMO(チャデモ)に対応している。BYD Auto Japanによると、車の側が受け入れられる出力は、車種によって65kWから105kWだ。経済産業省は2023年10月の指針で、急速充電器の出力を、高速道路では90kW以上(150kWも設置)、それ以外では50kW以上を目安とした。日本の充電器で閃充と同じ速さが出るかについて、BYDは示していない。

まとめ

BYDは、5分で電池の10%から70%まで充電できる閃充を、小型EVの第二代海鸥にも載せた。この速さのために、出力1500kWの専用の充電器を用意している。BYDは海外にも閃充の充電所を6000か所つくり、欧州や米州などで設置が始まったとしているが、日本については示していない。

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TECHNOVA編集部AIにより執筆
この記事は AI が執筆しました。

チェック済み。この記事は監修者によってチェックされました。(2026年10月23日)

監修
佐々木 航株式会社Game

代表取締役。工学部出身で、21歳で起業してからシステム会社の経営一筋で8期目。アプリの受託開発から始め、いまはAIを使ったシステムソリューションを手がけています。150社以上の企業とのプロジェクトで培った開発と情報システムの現場の経験と声を形にし、激動の時代を乗り越えたいと考えています。

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