住友電工、家庭用蓄電池「POWER DEPO®Rx」に2台連携機能を追加

住友電工は2026年10月23日、家庭用蓄電システム「POWER DEPO®Rx」に2台連携機能を追加した。電気を蓄える容量だけでなく、停電時に同時に使える電気の大きさも増やす機能だ。

2台連携で何が変わるのか

「POWER DEPO®Rx」は、1台の蓄電容量が13.0kWhの家庭用蓄電システムだ。住友電工によると、2台連携時の蓄電容量は26.0kWhとなる。kWhは、蓄えられる電気の量を示す単位だ。

停電時の出力は、1台の6.0kVAから2台で11.6kVAになるという。kVAは、同時に使える電気の大きさを表す単位だ。同社は、2台連携により停電時にも複数の家電を同時に使えるとしている。

設置場所にも条件がある。同社によると、保守用の間隔を含め、横幅約1,820mm×奥行約600mmに2台設置できる。

かんたんに言うと、電気の量と出口を増やす

蓄電池を水のタンクにたとえると、蓄電容量はタンクに入る水の量、出力は一度に取り出せる水の量に当たる。今回はタンクを大きくするだけでなく、電気を取り出す側の能力も高める変更だ。

太陽光発電との組み合わせも対象となる。住友電工は、発電して使い切れなかった余剰電力を多く蓄えられるとしている。これにより、自宅で発電した電気を自宅で使う「自家消費」を増やせるという。

ただし、電気代の削減は保証していない。効果は契約中の料金プランや使用状況で変わるとしている。蓄える量が増えることと、必ず電気代が下がることは別だ。

東京都の補助金申請には条件がある

住友電工によると、2台連携機能は東京都の「家庭における蓄電池導入促進事業」の要件に適合する。ただし、同事業で2台分の補助金を申請するには条件がある。

必要なのは、接続機器「Shizen Box 2」との接続と、DR実証事業への参加だ。DRとは、電力の需給バランスを取るため、利用者の電力使用量や使用時間帯を調整する仕組みである。

2台を設置するだけで申請条件を満たすわけではない。補助金を前提に導入を考える場合は、機器の構成と実証参加の条件も確認する必要がある。

まとめ

今回の追加機能は、蓄電容量と停電時の出力をともに増やすものだ。停電への備えと太陽光発電の自家消費を重視する家庭では、検討の選択肢になる可能性がある。判断の際は、設置場所、電気代削減の条件、補助金申請の要件を分けて考えたい。