IDC、世界スマホ出荷が前年同期比22.0％減と発表、部品高が影響

IDCは2026年10月15日付の発表で、2026年7～9月の世界スマホ出荷が2億5530万台だったと明らかにした。速報値では前年同期比22.0％減となり、IDCによると過去最大の減少率だ。

出荷が減るなか、メーカーごとに差

今回の集計は新品が対象で、再生品は含まない。速報値のため、今後修正される可能性がある。

主なメーカーの出荷台数と前年同期比は、IDCの速報値で次のとおりだ。

• Samsung：5780万台、5.8％減
• Apple：5730万台、4.0％減
• Xiaomi：3070万台、29.2％減
• OPPO：2560万台、34.5％減
• vivo：1910万台、31.5％減

SamsungとAppleも出荷を減らしたが、全体に占める出荷シェアは上がった。Samsungは前年同期の18.7％から22.6％へ、Appleは18.2％から22.4％へ上昇した。

IDCは、低価格スマホへの依存度が高い中国ブランドが、特に厳しい状況にあるとしている。

かんたんに言うと、部品の値上がりが買い替えに響く

IDCが背景に挙げるのは、AI(人工知能)需要に伴うメモリー不足だ。メモリーは、機器が作業に使う情報を置く部品である。

身近なたとえなら、料理に必要な材料が不足し、仕入れ値も上がっている状態に近い。完成品を用意する側は、材料の確保と費用の両方で負担を受ける。

IDCによると、メモリー価格は昨年から約350％上昇し、なお値上がり中だ。メモリー以外の主要部品も高値が続いているという。

この影響は、部品を調達するメーカーだけの話ではない。IDCは、スマホの店頭価格上昇によって、買い替えを先延ばしする人が増えているとしている。部品の不足、価格の上昇、買い替えの先送りがつながっているという説明だ。

日本ではどう受け止めるか

日本との関わりは発表には書かれていない。今回の数字は世界全体の出荷動向であり、日本のスマホ価格や買い替え状況を示したものではない。

日本で買い替えを考える際も、世界の集計と国内の状況は分けて読む必要がある。

まとめ

今回は、出荷減少と部品高が重なったという報告だ。IDCは、市場の成長が2027年まで制約され、回復は早くても2028年になると予測している。

一方、IDCは年末商戦期に販促や値引きが最も魅力的になると予想する。需要低迷が続けば、2027年に向けて在庫が積み上がる恐れも指摘している。市場全体の回復と、店頭での値引きの動きは分けて見ていく必要がありそうだ。