GMO AIR、人型ロボット「G1+」の国内取り扱いを発表、対話機能を強化

GMO AI＆ロボティクス商事(GMO AIR)は、人型ロボット「G1+」の国内取り扱いを2026年10月13日から開始すると発表した。「G1+」「G1+ EDU」の先行予約受付も2026年10月13日から開始するとしている。

首の動きや周囲を捉える機能を強化

「G1+」は、中国・杭州のUnitree Robotics製の人型ロボットだ。人型ロボット「G1」の上位モデルに当たる。GMO AIRは同社の国内正規代理店である。

GMO AIRによると、上下・左右に動く首を新たに搭載した。全身の自由度は「G1」の23から25に増えた。自由度とは、体の各部分を独立して動かせる度合いを示すものだ。

周囲を捉える装備として、頭部の双眼カメラと胸部の広角カメラを備える。双眼カメラは、カメラを対にしたものだ。また、6マイクアレイ(複数のマイクを組み合わせた装置)を搭載。同社によると、音の方向を推定できるという。頭部には、触れたことを検知するタッチセンサーもある。

かんたんに言うと、動きと感知の両面を改良

今回の変更は、人にたとえれば「首を動かす」「目や耳で周囲を捉える」といった部分の改良だ。新たな首の動きと、カメラやマイクによる感知は、それぞれ別の役割を担う。

腕や体を動かす力にも変更がある。GMO AIRによると、肩・腰のモーターの最大の回転力は従来の2.1倍。腕のモーターの最大の回転力は従来の1.4倍となった。回転力は、関節を動かす際の力に当たる。

同社によると、腕で運べる重さの上限は約2kgから約3kgに増えた。「G1+ EDU」では4kgだ。一方、同じ力を出す際の肩・腰の発熱は約3割抑えたとしている。

国内の価格と納期は個別に案内

GMO AIRが想定する用途は、研究開発のほか、受付・案内、教育、展示だ。価格と納期は構成や用途によって異なり、個別に案内する。

国内取り扱いと先行予約受付は2026年10月13日から開始すると発表されている。ただし、これは納期が一律に決まっているという意味ではない。導入を検討する場合は、用途に合う構成と納期の確認が必要だ。

運用面では、同社によると交換式バッテリーで約2時間稼働する。外部電源からの給電にも対応するという。電源の使い方も、導入時に確認したい点である。

まとめ

GMO AIRは、首の動きや周囲の感知、腕や体の力を強化した「G1+」の国内取り扱いを発表した。価格と納期は個別に案内する。

同社は今後、グループのインフラ・セキュリティ・金融サービスと連携する方針だ。受付や教育などでどう活用されるかが、この先の注目点となりそうだ。