北京大学らが世界465都市の地盤沈下を衛星で調査、東京はおおむね安定と報告

シュプリンガー・ネイチャーは2026年10月13日、世界の都市の地盤沈下を調べた研究を紹介した。北京大学のShengli Tao、Xie Huらの論文は、2026年10月12日にNature Citiesで公開された。

世界の都市で、地面はどれだけ沈んでいるか

研究チームは107か国465都市の地盤変動を測定した。分析には2014～2023年に集めた高解像度の衛星データを使った。発表によると、従来の調査は手法や期間、対象都市が異なっていた。このため、世界的な比較が難しかったという。

研究チームによると、地域別ではアジアの地盤沈下が最も深刻だった。市全体の沈下率の中央値が最も高かったのは、インドネシアのメダンだ。その値は年間約33ミリメートルだった。同国のバンドンでは年間22ミリメートルだったという。

一方、最も速い局所的な沈下はメキシコシティの一部で観測された。研究チームによると、年間約217ミリメートルだった。ただし、市全体の沈下率の中央値は年間8ミリメートルだ。一部の場所の値と、市全体を表す値は区別して読む必要がある。

かんたんに言うと、街を支える地面の変化

地盤沈下とは、地面が徐々に沈み込む現象だ。街を台の上に置かれた模型にたとえると、建物ではなく、それを支える台の高さが変わるイメージである。

発表によると、地盤沈下は建物や基礎を傷める可能性がある。排水・下水システムへの影響や、洪水のリスクを高める可能性もあるという。

今回の結果に登場する「中央値」は、値を小さい順に並べたときの真ん中の値だ。最も大きな沈下が起きた場所の数字とは意味が異なる。メキシコシティの結果は、この違いを示している。

日本では、東京も調査対象に

日本の東京も調査対象に含まれている。研究チームによると、年間の地盤変動はおおむね安定していた。東京など9都市の沈下率・隆起率の推定値は年間0.1～1.9ミリメートルだった。隆起とは、地面が上がることだ。

ただし、研究チームは、この9都市の測定値は小さいと説明している。そのため、解釈には注意が必要だとしている。

調査の範囲にも制約がある。著者らによると、対象は大都市の局地的な相対地盤沈下だ。これは、基準に対して地面がどれだけ沈んだかを見るものだ。都市の行政境界外は、分析に含まれていない場合がある。また、地上観測点が少ない地域では測定の不確実性が高くなるという。

まとめ

今回の研究は、都市ごとの地盤変動を調べたものだ。東京がおおむね安定していたという結果も、測定の注意点と合わせて受け止めたい。発表によると、継続的な監視は沈下傾向の確認に役立つ可能性がある。対策が必要な地域を検討する手がかりにもなる可能性がある。